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ご無沙汰しておりました

 投稿者:落ちこぼれ星人  投稿日:2005年 1月17日(月)22時05分56秒
  遅くなりましたが、新年お目出とうございます。今年もご指導頂きますよう、宜しくお願い申し上げます。

この度の大東亜戦争に関する御記事、とても勉強になりました。
「むしろ負けて良かったので」との聖心先生のご見解、また「南京虐殺事件」や「従軍慰安婦問題」、アメリカに占領されたことの是非、石原慎太郎氏のことなど、とても勉強になりました。

日本の原爆製造に関しましては、中丸薫氏の本によりますと、日本の方がアメリカよりも先に原爆を完成させていたものの、側近が昭和天皇にその使用に関してお伺いしたところ、天皇が「そんな非道な物を使ってまで戦争に勝つ必要は無い」という旨のことを述べられた為に、日本は原爆を使わなかったそうですが、その真偽は私には判りませんが、地球を核大戦に突入させずに済んだという観点からしますと、日本はやられっ放しになって正解だったのかも知れません。

それから、ロマノフ王朝時代の金塊に関するお話、とても興味深く読ませて頂きました。陸軍内のフリーメーソンがやったとの事ですが、海軍の山本五十六もフリーメーソンだったという説も有るくらいですので、歴史の裏は本当に不可解ですね。

これからもこのホームページを覗き見?させて頂きます。宜しくお願い申し上げます。

 


3.聖心先生との対話を通じた「大東亜戦争に関する様々な事件への見解や論評」

 投稿者:不動明王  投稿日:2005年 1月16日(日)09時51分8秒
   ところで、「日本は大東亜戦争で、一体誰と戦ったと言えるでしょうか。」に対し、「ユダヤ・フリーメーソンと戦ったのだ。周恩来も蒋介石もマッカーサーもルーズベルトもフリーメーソンだった。」と言われた。確かに米国民主党政権はユダヤ系であり、似非平和憲法を推し付けられたが、これなどはフリーメーソン臭いものだった。良く日本は共産主義と戦ったのに、どうして米国は理解できないのかと言う有識者もいるが、米国には民主党と共和党の二つの顔があり、特にフリーメーソンが支配する米国の真の姿が理解できない者が多いのが現実だ。

 また「ロシアのロマノフ王朝時代の金塊が第二次世界大戦で紛失し、関東軍によりシベリアから日本に運ばれたと言う指摘が、平成2年頃に、米国在住のロシア貴族出身の者が、日本政府に探索を依頼し、政府は知らないと返答したが、その真相は如何でしょうか。」との問いには、「それは本当だが、これは忘れた方が良い。ボクには何処にあるのか判っているが、ボクが真剣に探査して、在り処を知ったら、やはり、隠蔽できずに掘り当ててしまうだろう、万一、存在したとしても、表面化して使えないものであり、歴史の闇に隠蔽して行くしかないだろう。もっとも、日本が国家破産し、外国にも救済してもらえなくなったら、その際には国家社会のために活用することなら構わないであろう。これは陸軍内のフリーメーソンがやったことで、彼らも表面化することは出来ないだろう。永久に歴史の闇に消えていくだろう。」と言われたが、それでは一体何処にあるのかは教えてくれなかった。

 「現在の社会の混乱や学校の荒廃等の原因は何処にあるのでしょうか。」に対しては、「過去の幾多の戦争犠牲者の御霊が浮遊し彷徨って成仏していないのが原因であり、それらが畜生死霊魂の餌食となって人間の心に付着した結果が、狂気に走らせているのだ。子供たちの虐めは、実に軍隊の中における古参兵の初年兵虐めとそっくりだろう。この怨霊化した霊魂を救済できるのはボクしかいない。その内に、精神異状によるもっと大変な混乱が発生してくるであろう。政府がボクを無視するのは、国家社会にとって大損失だ。」と言われた。

 他にも随分多くの事件があるが、ここに紹介できない歴史的秘話もあり、決して誰にも言ってはいけないと厳命されたものもあった。多くの事件の背景や因果などを問い質していったが、大変参考になることが多かった。当方は大して歴史の造詣が深いわけでもないが、それでも大変な収穫であったと思う。もしも有名な歴史研究者ならば、もっと深く質問して、学術的にも大いに役立って行ったのではないかと惜しまれる。ここでは偶々、大東亜戦争だけに限って紹介したが、他の時代の事件に関しても、多くの疑問をぶつけて真実の見解を拝聴したものだ。また、歴史に限らず、様々な事象や事例の因果関係に対しても、真理や真実を尋ねていったものだ。実に日本にとって、聖心先生を無視したことは大きな損失であったと言えよう。
 
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2.聖心先生との対話を通じた「大東亜戦争に関する様々な事件への見解や論評」

 投稿者:不動明王  投稿日:2005年 1月14日(金)00時26分46秒
   また「南京虐殺事件が問題になっているが、この事件は本当にあったのでしょうか」を尋ねたら、「中国の言う30万人もの規模ではないが、一応あったことは間違いない。日本人は我を忘れると残酷になるものだ。」と言われた。これは右翼・民族派や新米愛国派の連中が言うような「南京大虐殺はなかった」の見解は論外であり、また左翼の言うような中国べったりの賛成意見も論外だが、極めて常識的な見解では、田原総一郎氏も「日本の戦争」で紹介し同意しているものだし、副島隆彦氏も同じ見解だが、千葉大教授の秦郁彦氏の指摘が正解ではないかと思われる。それでも聖心先生は、「起きてしまったものは仕方ないので、過去は忘れることだ。何時までも過去に囚われるのは良くない。中国自身も残酷なことをやっている。互いに過去は水に流すことだ。」とも言われた。また中国とは仲良くして行かねばならず、決して米国に付き従って中国と戦争をしてはならないとも言われた。
http://www.101do.net/shosai/3i02020.html
http://www.geocities.jp/yu77799/giseisha.html

 さらに従軍慰安婦に関しては、「殆どの国がやっていることであり、何も日本だけがやったことではない。これは時間を引き延ばして自然消滅を図るしかないだろう。下手に刺激したり、誤ったりすべきでもない。」と言われた。従軍慰安婦がなければ、掠奪、強姦がたくさん起きて、却って問題化したであろう。」とも言われた。これは一部の有識者も指摘するところだが、軍が直接関与したのかどうかだが、それは大した相違でもないだろうと言うことだ。なおロシアが満州において日本人婦女子にやった残虐行為こそ非難されるべきであろう。またアヘン戦争やオーストラリアのアポリジニ大虐殺や、西洋の植民地支配における残酷行為も、従軍慰安婦の問題以上に非難されるべきだろう。

 また「アメリカが投下した原爆の正当性は如何でしょうか。」を問うと、「あれは仕方なかった。アメリカが言うように、原爆で戦争終了を早めたことは確かで正解だ。原爆がなかったら、いつまでも降参する機会を失って、そのうちにソ連にも北海道に進出されて、日本は分断され国土を蹂躙されていたであろう。」と言われた。「それでは、もしも日本が原爆を保有していたら、牽制となって原爆投下が免れたでしょうか。」との問いには、「全く逆だ。原爆が無かったからこそ、あの程度の穏健な占領支配で終わったのだ。もし原爆を保有していたら、製造設備や研究施設などの解体破壊、そして科学者などの強制連行があって、日本は二度と立ち上がることは無いような報復を受けたであろう。ドイツが科学者の強制連行があったのは、ロケットなどを研究していたからだ。」と言われた。その意味では天皇陛下の原爆製造反対は正解だったと言えよう。

 「それでは、米国による占領政策はどうですか。」に対しては、「米国の占領支配で良かった。それでこそ戦後の著しい経済の高度成長があったとも言える。もしも、ソ連に占領されたら、経済の発展もなく後退もなく、何時までも戦後の荒廃した風景のままであったであろう。また中国に占領支配されたら、大虐殺の怨念の復讐をやられたであろう。」とも言われた。なお、「中国や韓国の怨念は、彼らが同じ仕返しを日本にやるまでは気が済まないであろう。しかし、中国とは敵対することなく、仲良くやっていくしかない。その意味では、石原慎太郎のような過激で刺激する政治家では、国家が分裂し危機に陥れるであろう。」とも言われた。
 

1.聖心先生との対話を通じた「大東亜戦争に関する様々な事件への見解や論評」

 投稿者:不動明王  投稿日:2005年 1月14日(金)00時22分39秒
   かつて聖心先生との対話の中で、大東亜戦争に関して、先生御自身の批評や見解を示された事項が幾つかあったのを想い出した。この中には、現在でも多くの有識者の間で、見解が分かれ対立しているものも多い。事件の存否や真偽は勿論、評価などを巡って実に左右両極端に揺れている事例も多い。普通の者には信じられない因果関係もあるが、仏身顛化の歴史的大偉業を達成され、広大無辺の仏知恵を会得し解明された聖心先生の指摘される因果関係は、当方自身は真実と確信しているし、それでなくても、現在は確信が持てなくても、後日、解明される日が到来するものと思っているものだ。差し支えない事例について幾つか紹介しておこう。

 まず聖心先生に、「大東亜戦争は回避できたのでしょうか」との問い掛けに対しては、「これは米国との覇権争いで何れかが倒れる必要があったもので防げなかったものだ。真の愛国的・民族派の政治家ならば当然に勝負し開戦に踏み切ったであろうし、そうすべきだった。開戦は日本にとって勝ち負けの判断を超えて正解であった。(読みが正解で外交手腕が定評であった)田中角栄でも(外交努力の限界を感じて)開戦をやったであろう。」と言われた。現在、負ける戦争をどうしてしたのかなどの批判や分析も出回っているが、これが間違った認識であり見解であるもので、大いに参考になるだろう。

 また、「日本は大東亜戦争に負けて、日本にとっても世界的にも良かったのでしょうか、それとも悪かったのでしょうか」と聴いたら、「むしろ負けて良かったのだ」と言われた。何故と再度聴くと「万一勝利していたら、驕り昂ぶってとんでもない国民性になっていたからだ。」と言われた。「それに負けたことによって、経済的成長もあったと言える。万一、勝利していたら、経済的発展はなかったであろう。また日本的理念ややり方では米国民を指導し支配することなどできなかったであろうし、猛反発を食らって、国家が立ち行かなくなるのは明らかだった。」とも言われた。

 「では、日清、日露の戦争の時と異なって、どうして日本は負けたのでしょうか。万が一つにも勝てる機会がなかったのでしょうか」と聴いたら、「勝てないことはなかった。しかし敗退したことは、弘法大師を守護していた眷属のタヌキが日清、日露戦争までは日本に留まっていて、日本を守っていたが、大東亜戦争前には既に昇天して行ったようだ。」と言われた。「何故、昇天して日本から消滅して行ったのでしょうか」と聴いたら、「守護霊と言うのも寿命があり、十分に霊的寿命を全うしたからだ。」と言われた。「国民性が関係していなかったのでしょうか」の問いに関しては、「ある程度は関係するものだが、やはり、寿命で終了したと言うことだ。」と言われた。
 

↓.地震でも経済大崩壊でも、新時代を切り開くための絶好の機会到来と成るであろう

 投稿者:不動明王  投稿日:2005年 1月15日(土)11時18分53秒
   東京を襲う関東大地震も決して夢物語ではなく、遠くない将来に必ず起きるものと思います。既に関東大地震から大分時間を経過し、もうそろそろ起きても可笑しくないほど、地下にマグマが溜まってきているものと思います。場所は、相模湾か房総半島か、東京都心の直下型か、解りませんが、世間で言うような、即ち、学者の連中が喧伝するような東海沖地震は可能性が低いように思います。既に起きると言われてから30年以上も経過し、全く可能性が薄らいでいるように思います。当方は30年以上も前から、東海沖地震はあり得ず、即ち、伊豆半島の西の駿河湾の東海沖ではなく、伊豆半島の東の相模湾であろうと指摘しております。

 なお、関東地震は別に悲観するものでもなく、これにより首都機能移転も現実味を帯びて動き出し、新しい時代を切り開く天下の大掃除や大刷新にもなり、これぐらいのものが襲来しない限り、国民の意識変革や、都市大改造、新しい国家社会の建設は不可能であるのも事実でしょう。建設会社でも、大地震を建設需要の増大という不謹慎な理由から大歓迎しているようです。当方は別に心から喜んで歓迎するものではありませんが、国民意識の総懺悔という観点から、やむを得ず仕方ないものと思い、ある意味では天が下した転機であろうかと思います。

 それに最近は、人工地震兵器もあり、何とスマトラ地震も神戸の阪神淡路地震も人工地震兵器であったとか言う方もおります。何処まで真実なのか解りません。何でも日本でも20数カ所も人工地震装置がセットされているようです。東京湾横断道路の川崎人工島にも仕掛けられていると言います。これは敢えて病気を作って患者を増やして儲ける医者のように、社会を動乱に陥れて、利益を得るように策謀する邪悪な精神を有する連中がいるらしいのです。

 しかしながら、そんな邪悪な心魂で人口削減や、経済破壊を策謀する勢力が存在するとしたら、天罰を食らって、自らに跳ね返っていくことでしょう。既に悪魔崇拝の宗教が破綻し掛けており、自業自得、因果応報により、制御不能に陥って行くのは必然でしょう。異常気象発信兵器や生物テロ兵器なども完成し実験されたりしているようですが、その内に破綻し崩壊していくことでしょう。そこにこそ、真の神仏の存在に覚醒して総懺悔に居たるものかと思います。人類はそうでもない限り、簡単に懺悔したり意識変革を成し行かないものかと思います。大動乱こそ、総懺悔から意識変革の好機かと思います。

 ところで矢張り、日本の崩壊する要因は経済的なものでしょう。政府や自治体、公的機関などの多額の債務や不良債権、産業空洞化や失業者の増大、大増税などにより、税収の悪化や原油価格の高騰、貿易収支の悪化などにより、財政、金融よりも貿易面で破綻し、外国から食糧や資源。エネルギーの購入が出来なくなる日をもって国家破産を言うべきかと思います。目下、貿易黒字が好調とは言いますが、膨大な米国ドル国債が紙切れになる日も遠くないことですし、世界最大の債権国が一文無しに転落することも大いに有り得るものでしょう。
 

(無題)

 投稿者:豊松  投稿日:2005年 1月12日(水)22時43分29秒
  私の予想。日本が崩壊する原因は思わぬ天災によるものではないかと思います。
中国経済とアメリカ経済が同時期に破綻するという可能性だってあります。
もちろん軍事力のない日本がスケープゴートにされるのです。
 

2005年は国内外共に戦国乱世の歴史的大激動に突入か

 投稿者:不動明王  投稿日:2004年12月22日(水)22時03分0秒
  拝啓
 お変わりありませんか。
 さて、来年2005年当たりから、国内外共に大激動に突入し、正に歴史的大転換点に向かいそうです。即ち、益々混迷を続けるイラク情勢の長期泥沼化、パレスチナ紛争の行方、そして北東アジアでは、日本の北朝鮮経済制裁から不調に終わった場合の軍事力の行使の可能性、そして中国と台湾関係の緊張激化、日中対立の激化などでありますが、根底には通貨戦争であり、原油争奪を巡る壮絶な戦いとなることでしょう。その他にも、急遽、ウクライナ情勢が不穏化してきており、対応を誤ると、欧米のユーロとドルの対立に加えて、米ロ、欧ロの三つ巴の戦いに発展して、これが第一次世界大戦の導火線となったバルカン半島のサラエボ事件に発展する危険性も出てきたように思います。これまでのウクライナは、大して資源もなく、地政学的には、欧州とロシア、米国などとの緩衝地帯でありましたが、EUの東方拡大と共に、ロシアの前庭にまでEUやNATOの勢力が浸透し、今回のロシアの足下におけるウクライナの政変劇は、下手すれば、ロシアに飛び火し、ロシア自身が第二のウクライナになりかねない危険性を有しております。

 ところで、肝腎な米国ですが、これまで米国債を大量に購入してきたアジアの政府機関、中央銀行までもがドル離れに走り出したようです。既に欧州から米国への資金流入は、ユーロ登場と共に縮小に向かっていましたが、そして中東最大のサウジアラビアも米国債購入から撤退し始めていたし、アジアでも民間資金は撤退傾向でありましたし、最近は、中国もドル離れに動きつつあり、ロシアも原油決裁をドルからユーロへとシフトしようとしていますが、とうとう、アジアの政府・中央銀行までもがドル離れを起こし始めたようです。実に、アジアが官民共にドル依存からの脱却が始まったと言うことで、いよいよドルの崩壊が急迫化してきたようです。他方では、BRICsのブラジル、ロシア、インド、中国の急激な台頭もありますが、この中国経済もバブル破綻の兆候も現れてきております。

 なお、米国もドル崩壊の危機を回避し防止するためにも、恫喝や脅迫の外交や戦争を拡大生産していくことが必至となってくるものでしょうが、逆にこれは益々、米国離れを加速化して財政赤字を拡大させて負の悪循環に陥って、米国崩壊を早めるだけでしょう。何れにしても、当方の指摘する2005,6年頃のドル崩壊から米国崩壊が極めて現実味を帯びてきたようです。勿論、ドル暴落になれば、最大のドル債権国の日本が最も打撃を受けて、紙クズ同然となったドルのババを掴まされて、一連託生の運命共同体として心中することに至るというものです。そこで、日本も大激動に巻き込まれていき、現在の膨大な財政赤字や産業の空洞化に伴う失業者の増大などの様々な要因が拍車を掛けて国家破産に至るものと思います。それにより現在の指導者階層の大幅な交替も余儀なくされていくことになりましょう。この大激動こそ、大崩壊を経て、旧体制の刷新から新しい国家社会の改革の幕開けになりそうです。
            平成16年(2004年)12月21日
 

2.在日北朝鮮勢力の日本乗っ取りが進行か

 投稿者:憂国の志士  投稿日:2004年12月 7日(火)21時57分52秒
   以上にリストアップした北朝鮮在日リスト大物リスト26名は、あくまで米FBI東京本部からUプロジェクトに送られてきた数百名のリストの一部だ。なせ、ここであえてこの26名をリストアップしたのかというと、このリストで米国政権が嫌々ながら小泉支持をしなければならない理由が分かるからだ。
 米ブッシュ政権が近い将来、北朝鮮と軍事的に衝突を覚悟しなければらない状況に追い込まれた時、日本がいまの小泉政権でなければならない米国の理由がそこに隠されている。

 「今は韓国領の済州島は朝鮮半島では特異な島で、その住民には北朝鮮系種族が多いことで有名な島だ。実は民主党のK 自由党のOは共に、この済州島からの帰化人なのだ。そのためKにはコンプレックスが根強く、あの独特な性格なのだと米FBIは分析している。一方、代議士を父に持つOは母親が済州島出身の芸者だったため、特に済州島への思いが特に強いようだ。永田町ではOが頻繁に韓国を訪問することで有名だが、それは済州島にある母親の墓参りのためだと米FBIは分析している。自民党大物議員であったO氏が自民党を離党してまで、あの”さきがけ”のTと組んで、”日本新党”を結成した背景には、実はこうした北朝鮮同士という”血の団結”もあったのだ。そして今の日本の状況は、その”日本新党”結成時と極めてよく似てきている。ただ.その時と全く違っているのが、米朝、日朝の極めて危惧すべき”関係”だ。こうした中で、ひょんなことから民主、自由、社民に、自民の一部が”悪乗り”した政権が出来たらどうなるか、と米国は心配している。」(前述の公安関係者)というのだ。
 このリストでもわかる通り、すでに「社民党」は北朝鮮系政党といって過言ではない存在になっている。「正論」(6月号)が「拉致事件には革新政党関与の告発手記を追う」 と北朝鮮と「社民党」の関係にメスを入れているのも当然だ。「社民党」は規模が小さいがら仮に北朝鮮系政党であっても、日本の政局にはたいした影響がないが、これが野党第一党の「民主党」となれはそうはいかない。すでにリストを見ても分かるとおり、「民主党」の三役、党首、幹事長、政調会長は、完全に北朝鮮人脈に乗っ取られている。ましてや「民主党の中で比較的人気が高いEは過激派華マルの幹部として、公安当局の監視下にいる。」(前述の公安関係者)ほど危険な人物なのだ。そんな北朝鮮人脈執行部に乗っ取られた「民主党」が次の選挙で大勝し、最も国民的人気が高いOの「自由党」と組み、北朝鮮政党そのものの「社民党」を取り込んで、政権を奪取した時、日米、日朝、米朝がどんな変化をもたらすかを、米国は危惧している。「当然、これには自民党の一部の協力がないと実現出来ないことだ。しかし、自民党もM、M、K(故人)、M以外にも北朝鮮系人脈は多いのだ。彼らは北朝鮮人脈のの自民党議員が主導権を握り、民生党中心に自由党、社民党などが協力する政権が絶対に出来ないとは、誰も保証出来ないのだ。積極的評価は全くないものの、米国が小泉政権を支持せざるを得ない背景に、こうした北朝鮮在日人脈による日本乗っ取り計画が、いま永田町、霞が関で密かに進められている可能性が大きい。」(前述の公安関係者)というのだ。
                                   2003年

http://www4.ocn.ne.jp/~mukzke98

 
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1.在日北朝鮮勢力の日本乗っ取りが進行か

 投稿者:憂国の志士  投稿日:2004年12月 7日(火)02時14分30秒
    【米FBIが提供した北朝鮮在日リストと恐怖の日本乗っ取り計圃】
  『T、K、O、Dらの在日』

 最近、東京米国大使館で外交官の肩書きを持つ米FBI職員が急増している。通常10数名と見られている在日米FBIが、最近では数十人にまで増え、近い将来、その散は数百人にまで膨れ上がるのは必至という状況。それは一昨年9月の米国同時テロ事件から増ええ始め、アフガニスタン戦争、イラク戦争を経てさらに増え、遂に今年4月の北朝鮮核兵器保有宣言で、それ一気に頂点を迎えたということだ。そんな増員著しい米FBI東京本部から最近、ある貴重な贈り物が極秘に、日本の公安・国税中心のUプロジェクトームに届いた。このUプロジエクトも、その実体は依然、不適明なものの、永田町、霞が関では最近、知らないものはいないほど有名な存在になっている。問題は米FBI東京本部がわざわざUプロジエクトチームを選んで送ってきた贈り物の中味だ。「北朝鮮人系朝鮮人の戦前、戦後を通じて在日リストだ。日本でも公安調査庁、警視庁公安部に混在している特殊部隊・千代田部隊(旧称桜部隊)に、その一部は保管されているが、最近、自民党、社民党などの北朝鮮系議員からの圧力が激しく保管されている金庫をあけることも簡単に出来ない状況だ。それだけにこの機会での米FBIからのプレゼントは実に有り難く、貴重なものだった。」(ある公安関係者)というのだ。               
 このUプロジェクトチームをして「有り難く、貴重なものだ」といわしめる米FBIの北朝鮮在日リストを見れば、米国ブッシュ政権が、あの小泉政権を嫌々でも支持せざるを得ない理由がわかるというのだ。従って当NEWSとしても、どうしても職業上、そのリストを入手して、驚いた。以下、ここで掲載されているリストは、米FBI東京本部がUプロジジェクトに送ったリスト永田町・霞ヶ関編の一部だ。

【自民党】 MY、MH、KM(故人)、NY、NH、MT。
【民主党】 KN、OT、EY、HT、IT、MS、HK。
【自由党】 OI
【さきがけ】 TM
【公明党】 HT、HY、ST。
【社民党】 DT(本名 李 高順)、HM、TK、YK、HY、TY。
【政府関係者】(委員会を含む)TH、KT、IN。
 

反日反体制のNHKを打倒せよ

 投稿者:憂国の志士  投稿日:2004年12月 7日(火)02時16分35秒
   反日反体制のNHK日本放送協会は、大嫌いな我が国日本政府から、年6億5千万円もの巨額な運用資金を提供されている特殊法人だが、悪の巣窟だ。!! 
 
 そのくせ、日本共産党からは一銭たりとも受信料を徴収していない事実を日本国国民皆様には知る権利があります。!!
 
 そして、昨今、NHKが仕掛けた冬ソナ・韓国ブームとは外国籍者で我が国には絶対に帰化帰属しない、在日朝鮮族に参政権を与えんがための前哨戦なのをご存知ですか。!!

 我が国日本の国会議員の中に140名も存在する在日朝鮮族の国会議員とNHKが結託した謀略だ。!! 
 
 そうした反日左翼勢力は北朝鮮拉致事件の全面解決さえ妨害している者達によって、我が大和民族の品位を貶め続けている反日メディアの筆頭NHKには、健全なる魂を持った真正日本人の皆様は一銭たりとも受信料を払ってはなりません。!!
 
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2.アメリカは真珠湾攻撃を如何に知り、または誰がアメリカに漏洩したのか

 投稿者:不動明王  投稿日:2004年11月 5日(金)21時42分44秒
   そこで、当時の駐日米国大使のグルー氏と近衛文麿氏とが頻繁に秘密会談を持っていたことが暴露されているが、一体彼等が何を話し合ったのかは歴史の謎である。そしてグルー氏はアメリカ本国に対して、「近々、日本軍の真珠湾攻撃がある」との報告を行っていることも暴露されている。この情報は一体誰によって知ったのであろうか。勘ぐるに秘密会談で、近衛氏がアメリカ側に漏らしたのではないのだろうか。開戦3カ月前の突然の近衛氏の辞任も、何となく軍部との対立に嫌気を差して政権離脱ないし逃避から、大きく売国的行為に走っていく背景と関係しているのではないだろうか。

 アメリカ政府はグルー氏の「日本は追い詰められると何をするか分からないと言う」警告的情報を握り潰したことになってはいるが、案外、知らない振りをして日本の暴発を故意に誘導していった面が濃厚だ。それ故に、一介に日本指導者が情報を漏洩したところで、それによって慌ててアメリカが対策を講じたわけでもないだろう。既にアメリカとしては、日本の暴発は既定路線であったと言えるが、万一、敢えて日本側指導者が国家機密情報を敵国米国にその正確な真珠湾攻撃日を漏洩したとしたならば、その国家に対する背信行為の責任は大きいだろう。

 大東亜戦争終了直後に、東条英機総理は自決しようとしたが、これは大東亜戦争開戦の米国側からの責任追及を恐れて、また敗戦したことに対する日本国民に対する懺悔と反省を込めて自決を図ったものであり、それなりに背景や動機、原因が理解できるというものだ。然るに、近衛文麿氏も自殺をしたが、こちらの方は全く歴史の大いなる謎である。近衛氏は日米開戦の決断には関わっていないし、彼は対米戦争を極力回避していたものだ。それなのに何故自殺したのであろうか。単なる開戦に至るまで、軍部を押さえられなかった自らの優柔不断が招いた責任を取ったとでも言うのだろうか。それならば、開戦直後に自殺すれば良かったのではないか。

 思うに近衛氏の自殺は東条氏と大きく背景や理由が異なり、むしろ近衛氏は、アメリカに、日本の真珠湾攻撃が近いという国家機密情報を漏洩したことの暴露を恐れて、国民に対する良心の呵責とまでは行かないだろうが、米国からの暴露も有り得る中で、日本国家や日本国民への背信的行為に対する責任追及を恐れて、自ら口を封じて自殺していったのでは無かろうか。誠に死人に口なしである。彼の残した日記も遺言もなく、今となっては何も分からないが、何となく推察、洞察するとそんな感想が沸いてくるものだ。これは単なる邪険の悪意の妄想であろうか。
 
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1.アメリカは真珠湾攻撃を如何に知り、または誰がアメリカに漏洩したのか

 投稿者:不動明王  投稿日:2004年11月 7日(日)10時23分6秒
   ところで、アメリカは日本軍の真珠湾攻撃を如何に知ったのか、または日本側の誰がアメリカに国家機密情報を漏洩したのかについて考察してみる。むしろアメリカが独自の調査で知った可能性は低いと思われ、何処かで日本側の売国的行為があったと考えられるからだ。アメリカはその極秘情報を知って、逆にその信憑性を検証していった可能性の方が高いと言えよう。また知らないことにして、悟られないようにして、日本側に悪役を演じさせて、アメリカ国民を鼓舞させて、正義の戦いに立ち上がらせて行った面が濃厚だ。その謀略性にまんまと填ったのが日本というわけだ。

 それでも大東亜戦争の開戦は、当時の国内外の情勢や米国の外交姿勢を考慮すると仕方ないと思っている。愛国的、民族的政治家であれば、アメリカの挑発や挑戦を誰でも受けて立ったであろうと思われる。個人でもしつこい相手には、身命を賭けて受けて立つということもあるが、それと同じことである。窮鼠猫を咬むという心理であり、当然の対応だ。これがなかったら、単なる腰抜けであり、臆病者でしかないものだ。開戦に至るアメリカの謀略性に気付かない者は、矢張り、邪悪性に鈍感であり、最後の決断・決心が出来ない優柔不断の腰抜けであり、相手の悪意を読めないで、現実を直視できない夢想家でしかないと言えよう。この心理が通常の日本人の国民性であろう。偶々、開戦に至った心理は、眠っていた日本人の心理が呼び起こされたものであろう。

 さて、「大東亜戦争はアメリカが悪い」を著作された鈴木氏は、近衛文麿氏の人格を批判しているが、当方も彼は最大の売国奴ではなかったかと懐疑的である。著作では余り詳しく言及されていないし、余り誰も気に留めてもいないが、大東亜戦争の発端となった真珠湾攻撃の情報をアメリカに流した張本人は近衛氏ではなかったかという疑念を抱いている。今日、日本の真珠湾攻撃は、既にアメリカ政府は開戦前から情報を把握していたと暴露されているが、一体如何にしてアメリカがその情報を入手し把握したかは未だ明確には解明されてはいないようだ。日本を追い詰めて暴発を誘導したことは確かだが、日本が何処に奇襲を掛けるかは国家的機密事項であったと言えよう。

 通説では、アメリカが独自に日本側の暗号を解読したとか言うが、むしろ暗号解読技術は日本が先行しており、日本側の方がアメリカ側の情報の暗号を解読していたことも分かっている。アメリカは戦争が始まって以降、日本の艦船や航空機から収集した文書などで暗号を解読できたというのが真相ではないか。またオランダ植民地支配のインドネシアに原油積み出しで日本の石油運搬船が立ち寄った際に、当該運搬船に発信器を取り付けて、運搬船の動きを探って知ったからだとも言われている。即ち、運搬船の行方を追えば、原油補給の空母機動部隊の動きと連動しているから分かるというものだ。当時は、原油積み出しのタンカーは使用されていずに、精製された石油をそのまま補給艦として旋回に補給していたものであろう。現在のようにタンカーで運搬し国内で精製していたものでは無かったもので、簡単に空母機動部隊の動向を把握できたというものだ。それでも空母機動部隊の動向は解っても、何時、何処を攻撃するかまでは解らないものだ。
 
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2.大東亜戦争はアメリカが半分悪く、後半分は日本人の国民性が悪い

 投稿者:不動明王  投稿日:2004年11月 4日(木)22時10分47秒
   さて、この著書の中で、鈴木氏は、日本人の国民性の欠点を二点挙げている。第一は現実を直視できない思考構造だという。これは木を見て森を見ない近視眼的な思考のことを言っているものと思われるが、今では多くの有識者が指摘しているところだ。実に総合的で大局的で相対的な判断や思考能力が著しく欠如している点だ。その近視眼的な島国根性や役人根性とさえ揶揄される日本人の思考や国民性の欠点の原因や背景に関しては、殆ど誰も正確に指摘し分析していないが、実に当方は日本語の思考構造に由来していると指摘するものだ。

 即ち、漢語と和語の二重言語構造の日本語が両極端をふらふらと行き来して、漢語を主体とした男性的厳格な思考構造と、平仮名和語を主体とした女性的穏和な思考構造とを有し、実に中心部分の芯がない曖昧さを呈して、決断を出来にくい曖昧な思考構造を生み、それが無責任で問題先送りの優柔不断な国民性を形成して、更には国家の迷走を招来しているとする結論だ。またこの言語構造が、書き言葉と話し言葉の乖離、建て前と本音の乖離を生んでいるとするものだ。因みに、往々にして書き言葉には建前が現れて、話し言葉にこそ本音が現れている場合が多いように思われる。こんな風に真偽が乖離した複雑な言語は世界中探しても何処にもないようだ。

 また第二の欠点として、鈴木氏は変わり身の速さを掲げている。これも当方や一部の有識者が指摘しているもので、無節操や無思想や無定見に繋がるもので、裏切り、密告を平気でやるような正義感にも欠如した国民性を形成しているものだ。この点に関しては、歴史上の事件を列挙していけば切りがないが、幕末時の無節操な尊皇攘夷から公武合体へ、そして西洋崇拝へと一気に突き進んでいった経緯が物語っている。また大東亜戦争後においても、鬼畜米英から親米へと流れが急転換し、挙げ句の果ては日米英会話集が爆発的に売れたり、マッカーサーを天皇陛下以上に崇拝してみたりする国民性の極端から極端に流れる変わり身の早い性格である。

 また、忠臣蔵が大多数の国民に熱狂的荷受け入れられていくのは、実に逆説的ながら、日本民族には忠義や正義の念が大きく欠如しているからに他ならないものだ。大石蔵之助はその点を熟知していたからこそ、仇討ちの熱狂が冷めるまで、真剣に参加する真の忠義者の情熱や真意などの心魂を長い時間を掛けて試したものだ。その結果、300人程いた赤尾藩士の内で、仇討ちに加わった者は僅かに47人であったというわけだ。それほど変わり身が早いと言うことで、正義感にも乏しいと言う面を示唆していると言えよう。なお、武士道とか喧伝されているが、これも儚い願望であり、多くの日本人は忠義や正義感に富んだ武士道精神が希薄ではなかったかとさえ思われるものだ。

 だが、この変わり身の速さは、ある面では極めて柔軟性に富んでいると言うことでもある。当方は、歴史的な新しい国家社会の建設に際しては、実にこの日本人の無節操な柔軟性の国民性に大いに期待するものだ。遠くない将来に向けて、次第に西洋文明が大きく破綻して行き詰まって来るに連れて、日本が世界に冠たる指導理念を提示して立ち上がっていく際に、日本人の覚醒や自覚を期待するのに、この柔軟性が大いに発揮されるのではないかと期待するものだ。要するに何でもありのあっと驚く発想や行動に流れていくのが日本人であり、正にこのメダカや彷徨える羊の群のような、その場の空気に流されやすい群集心理にもよる行動態様に期待するものだ。即ち、優れた指導者が先頭に立って、舵取りをしていけば、案外、国家社会が危急存亡の時に至れば、国民全体が付き従って来るという傾向を痛感し、影ながらそれに大いに期待するものだ。
 
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1.大東亜戦争はアメリカが半分悪く、後半分は日本人の国民性が悪い

 投稿者:不動明王  投稿日:2004年11月 4日(木)21時57分6秒
   全く無名のサラリーマンの鈴木氏が外資系企業を幾つか渡り歩いた定年退職後に「大東亜戦争はアメリカが悪い」を出版した。有識者の見解に満足せずに、共同出版の形式を取って出版したものだ。膨大な公開資料を駆使して、5年の年月を掛けて調査検討し、大東亜戦争に至る背景や原因を分析した結果、大東亜戦争はアメリカの巧妙な誘導に乗せられていったもので、その米国の謀略性と騙された日本の両方を糾弾し、アメリカが悪いという反面、それを見抜けなかった日本も半分悪かったというものだ。

 タイトルでは、日本の国民性が悪かったとは表現されてはいないが、本の内容では、アメリカの責任と日本の責任とが半分であるという指摘だし、講演会でもそのように言及しているようだ。左翼の東京裁判史観に洗脳された連中は、アメリカは何も悪くなくて、ただ一方的に日本が侵略行為を働いて悪かったという自虐的、土下座的な思考に凝り固まっており、中国や韓国の言いなりになっていることが多いようだ。また右寄りの愛国的、民族的連中にしても、日本は何も悪くはない、アメリカが悪いという発想だ。両者とも極端であり、これでは過去を総括して新たな飛躍や挑戦へと結び付いて行くことがないし、同じ失敗や誤りを繰り返すことになろうというものだ。

 然るに鈴木氏は日米のどちらも悪かったという結論に達しているものだが、矢張り、外資系という環境から日本の国民性を奥深く洞察し観察できて、国民性の欠陥を謙虚に自己反省を込めて指摘しているものだろう。そう言う客観的な分析をしている者は余りいないように思われる。その意味では極めて画期的な分析に基づいたもので、高く評価できるものだ。然るに惜しむらくは、日本人の国民性の欠点を指摘されて、果たしてどれ程多くの日本人が自己反省を出来るであろうか。この国民性は何も大東亜戦争当時のものではなく、現在でも引きずっているものである。当方が目指す改革も正に、この日本人の国民性の変革に他ならないものだ。

 なお、今後はこうした鈴木氏のように、全く無名の者が著作や行動を通して、既成概念の通説を打破して登場して来るであろうと思われる。実に幕末時の脱藩浪人や下級侍の登場と酷似した状況が到来して来るであろうと期待されるものだ。既成の知識人達の役割は次第に後退を遂げて行かざるを得ないように思われる。何故なら彼等の殆どは単なる現象面だけの分析に終始しやすく、鈴木氏のように、自己反省を込めた国民性の欠点を指摘するものではないようだ。仮にそのような点を指摘しても、そこには何処となく、大上段に立って国民を扱き下ろすものであり、自己反省の意気込みが感じられないし、その情熱も伝わって来ず、正に無責任で無節操な国民性の代表者に他ならないからだ。
 
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劣悪を見破れずに加担しちまう。のは間違い。

 投稿者:ふう  投稿日:2004年 9月 1日(水)16時30分17秒
  消してもらってもいいがちょっと書く。
どこもここも組織は暴走しているようだ。
身代わりに悪いことをする、なんていって悪いことをする奴がいるが、(ホントは良くしたい)ってワリには悪い効果が強いね。なんか勘違いがあるな。
力のある相手を恐れたり、譲歩するのはわかるが(そういう奴が劣悪になりにくいが)、相手にそんな力量が無い場合、相手に進められて何か悪いことをしちまっても、その責任を取っちゃくれないぜ。ただ悪に加担しただけになっちまうよ。そこが見えてないんじゃないか。全体効果が。参加してる?
 

知ったかぶりの愚の坊やたち

 投稿者:かここ  投稿日:2004年 8月 8日(日)16時14分37秒
  よく現実をみてみい。
若造達。
 
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4.米国衰退の徴候を示唆する某有識者からの情報を紹介

 投稿者:不動明王  投稿日:2004年 8月 2日(月)23時02分32秒
  (5)ソフトパワーの陰り
 長期的観点からより懸念されるのは、米国のソフトパワーに陰りが見えることです。

 強引なイラク戦開戦、イラク占領後の失態、ワールドコム事件等米国企業をめぐる不祥事の頻発、京都議定書等の国際条約の回避、更にはアブグレイブ虐待事件などによって、世界の多くの人々、特に発展途上諸国の人々は米国の高い技術と経済力(平均的生活水準)ないし軍事力は認めつつも、もはや米国を自由・民主主義の旗手とはみなさなくなってしまいました。
 (以上、http://www.nytimes.com/2004/06/20/opinion/20FRIE.html(6月20日アクセス)による。)
 このことと無関係ではないと思われますが、今年5月に発表された調査結果によれば、調査を開始した1998年以来初めて昨2003年、米国のブランド品を好む外国の人々の割合が減り、使う人も減少しました。他方、米国以外の国のブランド品については、変化は見られません。
 例えば、米国のブランド品に「信頼感(trust)」を寄せる人々の割合ですが、コカコーラは55%から52%へ、マクドナルドは36%から33%へ、内規は56%から53%へ、マイクロソフトは45%から39%へと減少しています。また、「正直さ(honesty)」を感じる人々の割合は、コカコーラが18%から15%へ、マクドナルドが19%から14%へ、ナイキが14%から11%へ、マイクロソフトが18%から12%へと減少しています。そして、米国のブランド品を使っている人々の割合は30%から27%に減ってしまいました。他方、米国以外のブランド品を使っている人々の割合は24%で変わりませんでした。
 このような消費者の態度は、米国そのものに対する見方にも影響を与えています。
 「正直さ」が米国の文化的価値であると考える消費者は、仏・伊・独・スペイン・トルコで5割を切っており、独では31%でした。サウディでは23%です。
 米国と文化的価値を共有していると考える消費者は、ベネズエラ・台湾・フィリピン・ブラジル・オーストラリアでは75%を超えているものの、英では65%、伊と仏では63%、独では55%でしかありません。
 (以上、http://media.guardian.co.uk/site/story/014173121411400.html(5月11日アクセス)による。)
 このように見てくると、米ハーバード大学のジョセフ・ナイ(Joseph Nye)教授の造語である「ハードパワー」と「ソフトパワー」を用いれば、米国は、経済力や軍事力というハードパワーは依然健在だけれど、ソフトパワーには陰りが見えている、ということになります。
 これはアルカーイダ系イスラム教テロリスト達の挑発に米国が乗ってしまった結果、テロリスト達の思惑通りに事態が進行していることを意味するのでしょうか。
 必ずしもそうではなさそうです。
 既にアイゼンハワー米大統領が退任するにあたって、もっと国防費を削って海外広報庁(US Information Agency)に回すべきだったと言っています。特に東西冷戦が終わってからの海外広報予算の縮小には甚だしいものがあります。
 いまや、米国の国務省の海外広報予算と米国のすべての対外放送の予算を足し合わせても10億ドルちょっとで、経済規模で五分の一でしかない英仏のそれぞれの予算と同規模でしかありません。
 10億ドルちょっとというと、国防費の400分の一でしかありません。つまり、米国はソフトパワーにハードパワーの400分の一しか使っていないことになります。
 これではせっかくのハードパワーが活かせない、とナイは力説しています。
(以上、http://www.taipeitimes.com/News/edit/archives/2004/04/26/
2003138176(4月27日アクセス)による。)

 以上から、米国のソフトパワーの減退は、かねてから潜在的に進行しており、それが対テロ戦争等のやり方等のブッシュ政権の不手際により一挙に顕在化した、と考えられます。

(完)
 
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3.米国衰退の徴候を示唆する某有識者からの情報を紹介

 投稿者:不動明王  投稿日:2004年 8月 2日(月)23時01分27秒
  没落する米国(その3)
(本篇はコラム#308、312の続きです。)

4 各論

(1)無駄だらけの米国経済
 米国が8000億ドル近くも国防費に使っており、世界の国防費の半分近くを占めており、それがイラク戦争等の影響で更に増える見込みであることが無駄かどうかは微妙なところです。
 しかし、米国が医療費にGDPの15%も費やしているというのに、65歳以下の米国人のうち4300万人も医療保険に入っていない人がいるのは明らかに問題です。例えば、欧州では国民皆保険になっていてなおかつ医療費にはGDPの10%以下しか費やしていません。これだけ医療費を費やしながら、米国人の健康総合指標は、乳児死亡率が高い等個々の指標が低いため、先進13カ国中ブービーの12位というありさまです。
 また、米国では犯罪が多い結果、刑務所に入っている人が600万人もおり、総人口比で先進国中最高であり、刑務所経費の対GDP比も従って最高となっています。
(以上、http://www.csmonitor.com/2004/0701/p17s01-cogn.html(7月1日アクセス)による。)
 もっとも、このように米国経済に無駄が多いことは今に始まったことではありません。
 以下、最近の懸念事項を取り上げます。

(2)経常収支赤字限界に?
 米国による貿易(経常収支)赤字の垂れ流しはそろそろ限界だ、と何度も言われても今までは何も起こりませんでしたが、ついに年貢の納め時が近づきつつあるのではないか、という声があがっています。
 すなわち、このところ米国の株や社債に対する需要が減退気味であり、今年5月にかけての三ヶ月、外国人は米国株を売り越しています。日本も経済が上向きであるため、円高の防止に力を入れなくなっており、米国財務省証券の購入額が減っています。
 米ドルも2002年2月の高値以来、外国主要通貨バスケットに対する価額が19%も目減りしています。
(以上、http://www.csmonitor.com/2004/0729/p17s01-stgn.html(7月29日アクセス)による。)

(3)一人あたり所得の減少
 ブッシュ政権になってからの三年半で、米国の職の数は200万人分も減少しています。大統領の一任期中職が減少を続けるというのは、大不況の初期におけるフーバー(Herbert Hoover)大統領の時以来のことです。
 また、北米自由貿易協定ができてからの10年間で、米国の平均実質賃金は減少してしまいました(http://www.taipeitimes.com/News/edit/archives/
2004/05/15/2003155595。5月16日アクセス)。
 更にこの二年間は、上記の二つの要因に加えて、2000年にIT株バブルがはじけたこともあり、米国民の課税前所得総額も連続して減少しました。2000年と比べると2002年の課税前所得総額は5.1%減少し、人口増があるため、一人あたり平均課税前所得は5.7%、物価上昇分を差し引いた実質ベースでは9.2%も減少したのです
http://www.nytimes.com/2004/07/29/business/29tax.html?hp=&pagewanted=print&position。7月29日アクセス)。

(4)科学技術の相対的衰退
 長期的観点から懸念されるのが米国の科学技術の相対的衰退です。
 20世紀の最後の20年間で仏独英の年間理学工学博士号取得者数は二倍に増え、日本ではそれ以上増えたのに対し、米国では減っています。
 米国の物理学学術誌のPhysical Reviewは、同誌に掲載される論文について、1983年には61%が米国人執筆のものだったのに、2003年には29%まで落ちているとし、同じ傾向はすべての学術雑誌で見られると指摘しました。
 そういうわけで、かつては米国人がノーベル科学賞受賞を殆ど独占していたというのに、2000年代に入ってからは51%と5割を切る直前になってしまっています。
 また、米国の工業特許保有総数は減少してきており、今では世界の52%と、これも5割を切る直前です。
 そこに追い打ちをかけているのが、2001年の9.11同時多発テロ以来の特殊事情です。訪米外国人に対するビザ規制が強化されたため、米国の大学への入学希望者数が四分の一も減ったままですし、米国の科学技術予算は、国防、NASA、及び新設された国土安全省に重点配分され、この三つ以外の省庁への配分は減らされて現在に至っています。(以上、http://dbs.cordis.lu/cgi-bin/srchidadb?CALLER=NHP_EN_NEWS&ACTION=D&SESSION=&RCN=EN_RCN、_ID:21976、http://iblnews.com/news/noticia.php3?id=107194(どちらも7月31日アクセス)による。)
 

2.米国衰退の徴候を示唆する某有識者からの情報を紹介

 投稿者:不動明王  投稿日:2004年 8月 2日(月)23時00分1秒
  時事コラム
2004年4月7日
太田述正コラム#312(2004.4.7)
<没落する米国(その2)>
(本稿は、コラム#308の続きです。)

 米国の没落が差し迫っている理由として、しばしば挙げられるのは次の二点です。
 第一に、米国が外国に多額の債務を負っていることです。
 これは、米国の消費者が収入以上の消費を続けてきているために米国が毎年巨大な貿易赤字を計上していることに加え、ブッシュ政権が減税を行う一方で国防予算を大幅に増やしたため、このところ、米国で毎年巨大な財政赤字が発生しているためです。
 
 この結果、日本単独で保有しているドルだけで7500億ドルにものぼり、このほか、中国、香港、インド、韓国、シンガポールと台湾が合わせて1兆1000億ドル保有しています。これら諸国の中央銀行が米国の財務省証券を買う形でドルを米国に還流してくれているおかげでドルがかろうじて急落を免れていますが、ドルはユーロや円に対して着実に減価してきています。
 第二に、より根本的なことですが、かつての発展途上国の多くが、経済面で米国を激しく追い上げていることです。世界人口の40%を占める中印二カ国だけを見ても、中国経済が25年以内に米国経済よりも大きくなり、2050年までには米国経済の1.5倍の規模になる可能性が取りざたされていますし、インド経済も、2050年までに米国経済を追い抜く可能性が囁かれています。
 既にインドのソフトウェア産業へのアウトソーシングをめぐって米国内で強い懸念の声があがっているのは、これが今後予想される米国経済の相対的弱体化への第一歩だと受け止められているからです。(米国の経済学者のジェフリー・サックス(Jeffrey Sachs)のエッセー
(http://www.taipeitimes.com/News/edit/archives/2004/04/03/2003116520。4月4日アクセス)を参照した。)

 昨年、クリントン前大統領は母校のエール大学で講演し、米国がこの地球上で軍事的、政治的、経済的超大国でなくなった時に備えて、国際法と国際協調の世界を作り出すことこそ、米国の指導者達にとっての最大の課題である、と述べました
(http://www.theaustralian.news.com.au/common/story_      page/057448430165%255E3147700.html(2月18日アクセス)。以下もこれによる)。このことをとらえて、英国出身の著名な歴史学者であるポール・ケネディ(Paul Kennedy)エール大学教授が、興味深い論考を書いています

 このクリントン前大統領の考え方は、ブッシュ大統領が2002年9月に明らかにした安全保障戦略とは180度異なった考え方だ。ブッシュ大統領の考え方は、軍事力で米国と肩を並べたり、米国を凌駕したりする国が出現することのないよう、米国の軍事力の整備、運用に努める、というものだからだ。

 クリントンの発言は、米国の指導者としてはもとより、世界を見回しても殆ど例を見ないものだが、強いて先例を探せば、19世紀の英国について同様の考えを持っていたグラッドストーン(William Gladstone)がいる。1860年代から1880年代にかけて、グラッドストーンはディズレーリ(Benjamin Disraeli)との間で(注2)、英国の対外政策の基本的スタンスをめぐって論争を続けた。
(注2)英国首相在任期間は、保守党のディズレーリが1868年、1874-80年、自由党のグラッドストーンが1868-74年、1880-85年、1896年、1892-94年(太田)
http://www.compuserve.co.uk/channels/news/election/history.htm。4月7日アクセス)。

 ディズレーリは保守主義者にして極めつきの帝国主義者であり、英帝国を強大に保ち、非西欧世界の「抵抗勢力」に対して軍事力を行使することを躊躇わず、世界の戦略的要衝を獲得することに血道を上げた。これに対し、グラッドストーンは軍事力の行使は抑制的であるべきだとし、帝国の拡張にも反対し、そもそも英国のような世界の強国には、軍備の削減、国際協調の推進、及び国際法の普及に向けて努力する責任があると主張した。
 
 更にグラッドストーンは、ビクトリア時代の英国の政治家としてはただ一人、やがて米国が英国を経済的にも軍事的にも凌駕するであろうことをはっきり予見していた。グラッドストーンは、当時としては、いささか理想主義者であり過ぎた。(ウッドロー・ウィルソン(Woodrow Wilson:大統領在任期間1913-21年)はグラッドストーンに私淑していた。)クリントンの考え方も、リアルポリティーク的発想によってバランスがとられなければならないだろう。とまれ、クリントンの発言は大いに傾聴に値する。
 
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1.米国衰退の徴候を示唆する某有識者からの情報を紹介

 投稿者:不動明王  投稿日:2004年 8月 2日(月)22時59分27秒
  時事コラム
2004年4月3日
太田述正コラム#308(2004.4.3)
<没落する米国(その1)>
1 始めに

 米国人は、英国人に比べて所得が高く、より大きな家に住み、生活費は安く、税金も安い、というわけで、bastard(庶子)だというのに、本家の英国の人々よりあらゆる面で恵まれた生活を満喫しています。まさに、博徒たるアングロサクソンの面目躍如たるところです。博打に勝った者は大金持ちになり、負けた者は浮浪者になるけれども、米国人は平均的には本家の人々よりもイイ線を行っているのです。

2 不吉な前兆

 一つ、米国人にとって気がかりなことと言えば、このところ、ドルがポンドに対してどんどん目減りしていることでしょう。このためチャンスとばかり、本家の英国人が米国の住宅等の不動産を買い漁っています。
(以上、http://observer.guardian.co.uk/cash/story/06903117923900.html
(3月28日アクセス)による。)
 そこにもってきて、ショッキングな研究成果が出ました。平均でも米国人が本家の英国人より劣っているものがあることが判明したのです。それは身長です。米国が英国から独立した頃は米国の男子の平均身長は英国の男子より2インチ高かったのですが、現在では半インチ低くなってしまったのです。

 同じことが、やはり米国に多数の移民を送り出した欧州と米国の間でも見られます。(欧州で一番ノッポなのはオランダ人で、米国人の5フィート10インチに対して、6フィート以上もあります。しかし1850年には、米国人が5フィート9インチであったのに対して、オランダ人は5フィート7インチ(注1)と米国人を下回っていました。)
(注1)1インチ=2.54センチ(1センチ=0.3937インチ)12インチ=1フット=0.3048メートル(1メートル=3.2808フィート)これは、米国が社会的不平等を抱えたままであり、その状況が一層甚だしくなっているのに対し、欧州や英国では、医療を始めとして手厚い社会福祉政策が行き渡るに至った上、栄養に配意した食生活をしている人が多いためであると考えられています。

 現在、米国では800万人の人々が失業しており、4000万人が医療保険に加入しておらず、3500万人が貧困ライン以下の生活を余儀なくされ、ジャンクフードで生活している人も大勢います。こうして、米国では近年、平均身長の伸びが止まり、若干ながら平均身長の減少さえ見られます。それに対し、英国でも欧州でも平均身長はなお伸び続けており、米国との身長差は今後ますます拡大すると見込まれています。
(以上、http://www.guardian.co.uk/usa/story/012271118545700.html
(4月4日アクセス)による。)

3 米国の没落

 どうやら、市民の平均的な生活の質の面で、米国は既に相対的にも絶対的にも没落しつつあるようです。それでは、市民の集合体としての米国の覇権にも陰りは見えているのでしょうか。
 

以上は、新着順21番目から40番目までの記事です。 1  2  3  4  5  |  《前のページ |  次のページ》 
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